ISE独自技術に基づくworktransform事業

worktransform^®とは

ISE独自のworktransformは、蓄積された情報資産を最大限に活用する、まったく新しいコミュニケーション技法です。AIが状況を判別して、動画と文字情報を区別することなく情報資産から妥当な情報を抽出して、必要とされる人だけに、必要とされるだけの情報を理解可能な言語で、必要とされるときに、必要とされる場所に多彩なデバイスに提供します。

worktransform事業の提供価値 – つくるからつたえる、つかうへ

ISEのworktransformは、作業現場の映像情報やセンサーが検知した情報に基づいて、発信情報を究極まで絞り込み、作業者が必要とする適切な情報をつたえ、適切なタイミングでつかうことにフォーカスします。

worktransformが、作業者の作業遂行の阻害要因が問題化するのを回避するための情報や、問題化した後に解決するための情報を提供することで、お客様業務のレジリエンスな遂行を実現し生産性向上や技術継承を円滑に推進します。

既存のシステム等、監視カメラによる映像情報やセンサー情報と連携して動作できるようコンポーネントでの提供も可能です。異常検知の際、既存のアラート通知に加えて、作業手順など問題解決に必要な関連情報を作業者に提供することができるようになります。

これまで、業務マニュアルに編集して、わかりやすさを工夫してつくるを積み上げてきました。膨大な情報資産は、情報過多を生み、情報が埋没するため、作業者が必要とする適切な情報にたどり着けず、作業現場で発生した問題に迅速な対処ができない状況を生んでいます。worktransformは、ストックした元情報の作り直しを必要としないため、情報過多による情報埋没を解決します。

worktransform事業で提供するエンジニアリング・サービス、コンポーネント

worktransformは、ISEが保有する特許技術と専用設備を活用して、以下のコンセプトを実現するためのエンジニアリング・サービスと、コンポーネントを提供します。

現場の「モノのふるまい―現場で生じる物理的な現象―」や、「人のふるまい―現場作業者の行動、判断―」を検知する仕組み。
検知した現場のふるまいから、上記モデル等によって現場の状況とその状況に対応する情報を類推する仕組み。
作業者へ適切なタイミング、量、言語で業務サポート情報をサジェストする仕組み。

worktransformエンジニアリング・サービス

お客様の情報資産と業務の関連付けを行う半構造化の実施と、業務分析に基づく適切な情報を類推するデータ体系の構築を支援します。ボトムアップで生み出された現場の属人的なノウハウや独自進化を遂げた現場特化の業務ルールと、トップダウンで知識化、標準化され整備されているドキュメントを主体とする既存情報資産を、構造化してすり合わせます。そして、業務情報を類推するモデル、データ構造、ライブラリまたは基準を設計します。

現場の「人・モノのふるまい」を取材し、業務の特性や特徴量を可視化、定量化
ストックされた情報資産を分析し、適用性、有用性を高めるための「半構造化」を実施
現場と情報資産の半構造化データを関連付けし、適切な情報を類推するデータ体系を構築

worktransformコンポーネント

入力、類推、出力の組み合わせを柔軟に運用できる情報活用基盤を構築するためのコンポーネントを提供します。

現場と情報資産の半構造化データを格納するリポジトリー
適切なタイミング、情報量、言語で提示するビューアー
業務手順と画像処理技術を組み合わせて状況を識別するモニタリングインターフェイス
現場の状況からレコメンド、示唆された業務のサポート情報を提供するためのサポート情報類推モデル

worktransform事業が対象とする現場

状況を監視する現場に、レジリエンス工学のSafety-II指向の安全情報を必要なときに提示
業務遂行現場に、担当者の知識や経験の差を補う情報を必要なときに必要な場所に提示
介護現場に、介護者・被介護者の負担を軽減する動画・音声・文字情報を必要なときに提示
研修時間を十分に確保できない現場に、業務担当者の育成時間の短縮と適時性を確保
健康管理や見守りの現場に、注意喚起や助言を必要な時に遠隔で提示

worktransform事業の提供形態

本事業では、情報活用基盤構築のための現場業務と情報資産の分析から、作業者が業務の現場で使用する情報閲覧アプリケーションの提供に至るまで、情報活用のライフサイクルにおける幅広いプロセスを支援するサービスメニューを用意します。オールインワンでのご発注や⼀部のプロセスのみの切り出し、PoCから逐次効果を検証しながらの段階的サービス利用などにも対応します。各プロセスにおける契約形態につきましても、BPO契約、ツールとサポートの技術提供契約、アプリケーションライセンスの利用契約などのオプションを取り揃えます。